東京都や神奈川県でリフォームの事なら日東産業
東京都知事（般-13）第115275号
株式会社 日東産業
耐震検査
こういう方におすすめします
- 昭和56年以前に建てられた住まいである
- 建築基準法以前に建てられた住まいは、とりあえず本格的な診断をおこなっておいた方が安心でしょう。
- 床が傾いている
- 地盤や建物の土台となる基礎部分に問題がある可能性があります。
ビー玉などを転がすことで調べられます。 - シロアリを見つけたことがある
- シロアリによって土台や柱の強度が落ちているかもしれません。
駆除した場合でもそれ以前に被害を受けている可能性があるので安心はできません。 - 柱や壁のない広い部屋がある
- 柱、壁の数は耐震強度に大きく影響する要素のひとつです。
- 1階が駐車場になっている
- 開口部が大きいため、強度不足の不安があります。
耐震検査とは？
- 1.耐震検査の目的
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耐震検査とは建物が地震に対し、安全に使えるかどうかを見極めるための検査の事です。
すなわち、古い構造基準で設計されて十分な耐震性能を有していない建物に対して、現行の耐震基準によりその耐震性を再評価する。
これが「耐震検査」になります。
日東産業では、耐震検査を行い、お客様それぞれに合った、「耐震補強」をご提案致します。 - 2.耐震基準
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地震大国日本の建築物耐震基準は、過去の地震を教訓に何度も改正されています。
関東大震災などそれぞれの地震被害の現象に対処するた めには耐震基準の根本的な見直しが必要となっていました。
現在の新基準では、中規模地震（震度５程）においては建物の水平変位量を仕上げ・設備に損害を与えない程度にし、構造体 を軽微な損傷に留めること、また大規模地震（震度６程）においては中規模地震の倍程度の変位は許容しますが、建物の倒壊・半壊を防ぎ、圧死者を出さないことを目標に掲げています。
耐震検査方法
- 予備調査
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耐震検査とは建物が地震に対し、安全に使えるかどうかを見極めるための検査の事です。
すなわち、古い構造基準で設計されて十分な耐震性能を有していない建物に対して、現行の耐震基準によりその耐震性を再評価する。
これが「耐震検査」になります。
日東産業では、耐震検査を行い、お客様それぞれに合った、「耐震補強」をご提案致します。 - 一次診断法
- 柱や壁の量から略算される建物の強度を基準に診断します。 壁量の多い建物に適した簡便法です。
- 二次診断法
- 柱と壁の強度とじん性を考慮して耐震性能を算出する手法で、一次診断より精密な判定法です。
鉛直部材の強度のほか、建物のじん性も評価します（じん性：粘り強さ）。 - 三次診断法
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柱や壁の量から略算される建物の強度を基準に診断します。
壁量の多い建物に適した簡便法です。
